国民生活センター報告の手技による医業類似行為の危害について

個人的なことですが、
常日頃から、施術を受けに来ていただき信頼を裏切る事故が起こらないよう対策を施しています。


たとえば、
友達の整骨院の先生がかつて事故の苦い思いをしたといいます。
とある女性のお客様が、
「もっと強く圧をかけてくれないとちっとも効かないわよ!」と怒鳴りつけられたそうです。
それを聞いて萎縮しながら圧をエィとかけたときに肋骨がヒビが入る形での骨折負傷。
その件で大きな反省をし、
その後にはそのようなことが起こらないように慎重な対応を心がけていくきっかけに。


まだ新人だったこともあり、
お客様との距離感がつかめずに対応の未熟さを悔しく思ったと言います。
だから何度も、何度も、このときのことを聞いています。




どれだけ強く押してといわれても、
そうすべきではない理由を述べる。
そこは危険を把握している人が主導権を握らなければ、
安全を確保しながら施術をすることはできませんから。


安全確保のため突っぱねなければならないときもある。
そのときにやんわりと何回かに分けて解くほうがいい。
そうしたほうがお客様の場合は負担も少なくなるし、
仕上がりもよくなりますと進行状況をわかっていただけるように真剣な面持ちで説得に努める。
お分かりいただけないときには、そのときは自分の力不足を詫びてお引き取りいただくこととなります。
そうしていくほうが、互いのためになるときもあるのです。


それが老獪な先生方になると、笑顔一つでお客様とラポールをとられて、
私にぜひお任せくださいねと納得していただけるのですが。^-^;


新人のときにはそのような神通力を使えるわけもないので。




人体をどう正していくかということを理解するうえで、
同時に人体はどう壊せるかということを理解していく。


つまりどんなことをすれば骨折やムチ打ち等が起きて、
どのようなお客様の体質ではどのような反応が出るか。
そのような臨床でえられたパターン化したものがあり、
十分そちらに気を配りつつ施術をしていくようにする。
そのような基礎中の基礎は武術などの方面にて語られ
勉強できるところも多くありますね。


新たな知識を常に増やし現状の対応力を少しずつ向上させていきます。
臨床上地道であまりそのような点まではテキストなどでは語られない。
そういった個々が持つノウハウというものも広く存在するわけです。



そこをしっかり注意していなければ、
事故を繰り返してしまうことになり、
それで現場を去っていく先生もいる。




ただ人体には簡単には判断がつかないような見えない部分があります。



私には「これで完璧」という見識は幻想のように思える。
それが正直なところです。


日々、体の研究をし深く多面的に人体を学ぶ。
自分の見えていなかった気づかなかった点が、
浅くしか見えなかったときは十分だと思えた。


だが深く学べば学ぶほど誤解をしていたり、
不十分な知見であったことがくっきりする。


それに恥じ入ることの繰り返しだからです。
地道にそこを押し上げて対応していくこと。
亀のような歩みですが、
そんな安全面の取り組みは
私の場合にはまさに神経を一番すり減らすところです。


もしなにか重大なことが起きれば、
事故を起こし自分の不注意さを恥じ入り去っていた先生方の後を
私も追うことになります。
そうしないためには、日頃からのヒヤリハット時点での問題追求と回避行動の徹底。
そこに注力するしかないのです。




そのようなことを日頃から考える矢先、
テレビを観ていたら、
医療類似行為について、
事故発生によるトラブルについて述べられていました。


私自身、気をつけていかなければならないと思います。
自分のこととして緊張しながら下記のホームページを
読ませていただきました。




国民生活センター
手技による医業類似行為の危害−整体、カイロプラクティック、マッサージ等で重症事例も−
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20120802_1.html


お客様にとりまして利益となる消費者様へのアドバイスとして、
次のように述べられていました。




1.手技による医業類似行為を受ける場合は、事前に情報収集を行い、自身の症状や希望に合った施術を選択した方が良い。また、手技による医業類似行為は身体に影響を及ぼすものであることを理解しておくこと。


2.疾病を持つ場合は、手技による医業類似行為を受ける前に医師の診断、アドバイスを受けると良い。


3.手技による医業類似行為を受けて重篤な身体症状が発生した場合は速やかに医療機関を受診すること。また、長期間または頻繁に手技による医業類似行為を受けても身体症状が改善されなかったり悪化するような場合も、医療機関を受診すると良い。


4.危害等のトラブルが発生した場合は消費生活センターに情報提供すること。各地にある医療安全支援センターや保健所への情報提供も併せて行うと良い。また、解約・返金や補償を求める場合は、弁護士会等による法律相談を受けることもできる。




[報告書本文] 手技による医業類似行為の危害−整体、カイロプラクティック、マッサージ等で重症事例も−[PDF形式](377KB)
http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20120802_1.pdf